序編　電気設備一般
1章 電気設備について
1-1 電気設備の位置づけ
1-1-1 電気設備工学体系化構築の歩み
1-1-2 電気設備の定義
1-1-3 電気設備の概念
1-2 電気設備の分類
1-2-1 建築電気設備
1-2-2 工場電気設備
1-2-3 施設電気設備
1-3 電気設備の実務
1-3-1 電気設備の計画
1-3-2 電気設備の設計
1-3-3 電気設備の施工
1-3-4 電気設備の運営管理
1-4 電気エネルギーの発生とその応用・利用技術
1-4-1 電気エネルギーの発生
1-4-2 省エネルギーと環境保全
1-4-3 電気エネルギーの有効利用
2章 各種施設と電気設備
2-1 建物と電気設備のかかわり
2-2 関連設備と建築電気設備のかかわり
2-2-1 関連設備との関係性
2-2-2 空気調和設備と電気設備
2-2-3 給排水衛生設備と電気設備
2-2-4 搬送設備と電気設備
2-2-5 その他の設備，施設と電気設備
2-2-6 各関連設備との協調ならびに範囲と責任
文献
Ⅰ編　基礎編
1章 基本事項
1-1 建築関連
1-2 電気設備に関連する法令
1-3 電気設備に関連する規程・指針
1-4 電気設備に関連する規格
1-5 単位，記号
1-6 電気安全
1-6-1 電気安全の3要素
1-6-2 感電のメカニズム
1-6-3 感電電流の安全限界曲線
1-6-4 電気安全としてのEMC
2章 電力関連基礎
2-1 電磁現象
2-2 電気回路
2-3 電力工学
2-4 分散電源
2-5 スマートグリッド
2-6 電気機器
2-7 計測制御
2-8 照明工学
2-9 高電圧工学
2-10 電気電子材料
3章 情報通信関連基礎
3-1 通信関連基礎
3-1-1 電磁波，光波
3-1-2 アンテナ
3-1-3 電波伝搬
3-1-4 衛星通信
3-1-5 移動体通信
3-1-6 放送
3-1-7 電波計測システム
3-1-8 電波雑音
3-1-9 電磁環境
3-2 情報通信関連基礎
3-3 情報通信網
4章 関連基礎知識
4-1 建築計画
4-2 リニューアル・リノベーション
4-3 省エネルギー
文献
Ⅱ編　機器・装置
1章 機器・装置一般
1-1 電気設備の分類と機器・装置構成
1-2 各設備機器・装置の基本事項
2章 電力機器と装置
2-1 電力変換機器・装置
2-1-1 変圧器
2-1-2 電力用コンデンサ
2-1-3 UPS
2-1-4 半導体電力変換装置
2-1-5 計器用変成器
2-2 開閉保護機器・装置
2-2-1 遮断器
2-2-2 開閉器
2-2-3 断路器
2-2-4 保護継電器
2-2-5 避雷器
2-2-6 配電盤（特高～低圧）
2-3 電路機器・装置
2-3-1 電線・ケーブル類
2-3-2 電線管類
2-3-3 配線器具（wiring devices）
2-4 エネルギー変換機器
2-4-1 照明装置
2-4-2 電動機
2-4-3 電熱機器・装置
2-5 発電機器・装置
2-5-1 発電機
2-5-2 原動機
2-5-3 蓄電池
2-5-4 その他電力貯蔵装置
〔1〕 レドックスフロー電池
〔2〕 ナトリウム・硫黄電池（NaS電池）
2-5-5 燃料電池
2-5-6 太陽光発電装置
2-5-7 風力発電装置
2-6 監視制御系機器・装置
2-6-1 中央監視・制御処理装置
2-6-2 コンピュータ制御装置
2-6-3 プログラマブルコントローラ
2-6-4 計測器
3章 情報機器と装置
3-1 入出力機器・装置
3-1-1 音声入出力（送受信）機器装置
〔1〕 マイクロホン
〔2〕 スピーカ
〔3〕 非常用放送設備
〔4〕 音響操作装置
〔5〕 インターホン
3-1-2 映像機器
3-1-3 デジタルサイネージシステム
3-2 通信情報・ネットワーク・配線
3-2-1 情報処理機器
〔1〕 パーソナルコンピュータ
〔2〕 サーバ
〔3〕 ストレージ
〔4〕 プリンタ
〔5〕 画像処理装置
3-2-2 ネットワーク機器
〔1〕 リピータハブ
〔2〕 ブリッジ/L2 スイッチ
〔3〕 ルータ/L3 スイッチ
〔4〕 モデム
〔5〕 VoIPゲートウェイ/IP 電話
〔6〕 PONシステム
〔7〕 WDM（長距離光伝送装置）
〔8〕 無線LAN（アクセスポイント）
〔9〕 BWA
〔10〕 画像伝送装置
3-2-3 電話交換設備
3-2-4 携帯電話機
3-2-5 ICT技術
〔1〕 コンピュータビジョン
〔2〕 コンピュータグラフィックス
〔3〕 仮想化技術
〔4〕 インターネット
〔5〕 クラウドコンピューティング
4章 防災・防犯機器と装置
4-1 自動火災報知設備機器・装置
4-1-1 火災感知器
4-1-2 ガス漏れ検知器
4-1-3 火災受信機・発信機
4-1-4 防排煙連動機器
4-1-5 防排煙連動装置
4-2 セキュリティ設備機器・装置
4-2-1 セキュリティシステム（侵入者警報システム）
4-2-2 防犯センサ
4-2-3 セキュリティ主装置
4-2-4 出入管理システム
4-2-5 生体認証装置
4-2-6 物品管理装置
5章 搬送機器と装置
5-1 エレベータ
5-1-1 エレベータの分類
5-1-2 エレベータの構造
5-1-3 エレベータの制御装置
5-1-4 操作方式と群管理
5-1-5 電源設備と消費電力
5-1-6 エレベータ計画
5-2 エスカレータ
5-2-1 動作機構
5-2-2 種類
5-2-3 仕様
5-2-4 駆動電動機容量
5-2-5 安全装置
5-2-6 エスカレータ計画
5-2-7 省エネルギー技術
5-3 小荷物専用昇降機
5-3-1 電源設備
5-3-2 電気配線
5-4 無人搬送機
5-4-1 無人搬送機の種類
5-4-2 システム構成
5-4-3 運用方法
5-4-4 安全装置
5-5 機械駐車設備
5-5-1 タワー式立体駐車場設備
5-5-2 地下式立体駐車設備
5-5-3 平面往復方式立体駐車設備
5-5-4 2 段方式・多段方式駐車設備
5-5-5 機械式駐車設備保全技術
5-6 ゴンドラ設備
5-6-1 動作原理
5-6-2 仕様・定格
5-6-3 使用目的
5-6-4 その他
5-7 廃棄物搬送設備（ごみ真空輸送装置）
5-7-1 システム概要
5-7-2 システムフロー
5-7-3 機器の制御
5-7-4 ごみ投入口の管理
5-7-5 自動収集運転
文献
Ⅲ編　設計
1章 設計一般
1-1 設計の進め方と成果
1-1-1 計画・設計の概要
1-1-2 計画段階における業務と成果
1-1-3 基本設計段階における業務と成果
1-1-4 実施設計段階における業務と成果
1-1-5 計画・設計手法
1-1-6 業務用ツールと資料
1-2 設計工程と設計管理
1-2-1 設計工程
1-2-2 設計工程・品質管理
1-2-3 設計内容と工事方法と工事工程の調整
1-2-4 官公庁との折衝・申請と設計・工事工程の整合性の調整
1-3 設計仕様検討
1-3-1 基本与条件と検討事項
1-3-2 設備計画の検討項目
1-4 海外における特殊条件
1-4-1 インフラ事情
1-4-2 国際規格と国別規格
1-4-3 建築関連法規
1-4-4 気候風土
2章 用途と計画の要点
2-1 主用途別計画
2-2 建築物以外の施設計画
2-2-1 建築物以外の施設
2-2-2 施設計画
2-2-3 道路・トンネル照明計画
2-2-4 トンネル防災設備
2-2-5 道路情報設備
2-2-6 航空灯火施設
3章 設備項目と設計内容
3-1 電力負荷設備
3-1-1 照明設備
3-1-2 コンセント設備
3-1-3 動力・電熱設備
3-1-4 制御設備
3-1-5 電気自動車充電設備
3-2 電源設備
3-2-1 受変電設備
〔1〕 受電電圧と受電方式の検討
〔2〕 配電方式の検討
〔3〕 配電方式の選定
〔4〕 配電線路材料の選定（高圧幹線）
〔5〕 配電系統構成機器の選定
〔6〕 系統保護継電方式・保護協調方式
〔7〕 変圧器容量の算定
〔8〕 保護協調
〔9〕 力率改善
〔10〕 高調波対策
〔11〕 系統連系
〔12〕 機器種類と仕様決定
3-2-2 幹線設備
3-2-3 非常用発電機
3-2-4 常用発電機
3-2-5 電力貯蔵設備・蓄電池設備
3-2-6 無停電電源設備
3-2-7 燃料電池設備
3-2-8 太陽光発電設備
3-2-9 風力発電設備
3-3 接地設備
3-3-1 接地設計のための基本的事項
3-3-2 接地に関連する法令・規格
3-3-3 接地システムの設計
3-3-4 接地極の設計
3-3-5 接地管理
3-3-6 接地抵抗の測定法
3-4 通信設備
3-4-1 構内情報通信網設備
3-4-2 構内交換設備
3-4-3 情報表示設備
3-4-4 拡声，映像・音響設備
3-4-5 誘導支援設備
3-4-6 テレビ共同受信設備
3-4-7 防犯・入退室管理設備
3-4-8 駐車管制設備
3-5 防災設備
3-5-1 警報設備
3-5-2 避難誘導設備
3-5-3 防火区画・防火区画貫通
3-5-4 危険物
3-5-5 中央管理室・防災センター
3-5-6 消火設備・その他の防災設備
3-5-7 航空障害灯安全設備等
3-6 雷保護設備（避雷設備）
3-6-1 外部雷保護システム（JIS A 4201-2003）
3-6-2 内部雷保護システム（JIS Z 9290-4）
3-7 ビル管理設備
3-7-1 監視制御・計量計測計画
3-7-2 ビル管理システム
文献
Ⅳ編　施工
1章 施工一般
1-1 工事の概要
1-1-1 工事の位置づけ
1-1-2 電気設備の設備項目の視点からの工事概要
1-1-3 工事方式および工事仕様の視点からの工事概要
1-1-4 建築設備工事の特殊性
1-1-5 工事の流れ
1-1-6 工事に必要な事項
1-1-7 リニューアル工事
1-2 工事現場における環境対応の必要性
1-2-1 環境負荷低減の動向
1-2-2 環境対応施工技術
1-2-3 建設工事の副産物対策
2章 施工技術
2-1 電気設備工事における施工技術の基本的事項
2-1-1 施工技術の基本的要求事項
2-1-2 電線類の性能・種類・適用範囲
2-2 建築電気設備に関連する技術的基本事項
2-2-1 屋内施設の主要な配線
2-2-2 電気使用場所の施設および配線
2-2-3 情報・通信配線の施工
3章 施工の管理
3-1 施工管理
3-1-1 管理とは
3-1-2 管理の必要性
3-1-3 施工計画の立て方
3-2 工事予算管理
3-2-1 工事予算
3-2-2 工事予算管理の目的
3-2-3 工事費の構成
3-2-4 工事原価の構成
3-2-5 予算管理の方法
3-3 工程管理
3-3-1 工程管理の目的
3-3-2 工程管理の手法
3-4 技術管理
3-4-1 技術管理の目的
3-4-2 技術管理の要点
3-4-3 技術管理の手順
3-4-4 施工に際して技術上の具体的検討確認事項
3-4-5 技術資料の収集と作成
3-4-6 施工要領書の作成
3-4-7 施工図の作成
3-4-8 機器製作図の作成
3-5 安全管理
3-5-1 労働安全衛生マネジメントシステム
3-5-2 具体的な安全管理
3-5-3 電気工事にかかわる労働安全衛生法・規則
3-6 施工に必要な手続き，届出
4章 工法・工具
4-1 工法の種類・特徴・目的
4-1-1 がいし引き配線工事
4-1-2 金属線ぴ工事
4-1-3 コード配線工事
4-1-4 金属管配線工事
4-1-5 ケーブル配線工事
4-1-6 バスダクト配線工事
4-1-7 キャブタイヤケーブル工事
4-1-8 可とう電線管配線工事
4-1-9 ライティングダクト配線工事
4-1-10 平形保護層工事
4-1-11 構内配線工事（架空・地中埋設）
4-2 最近の電気設備構築の工法
4-2-1 プレハブ化・ユニット化配線工法
4-2-2 複合配線工法
4-2-3 OA フロア配線工法
4-2-4 ボックスレスジョイント工法
4-2-5 先行配線工法
4-2-6 情報統合配線工法
4-2-7 機器・器具の取付けの省力化工法
4-2-8 新材料，機器，新工法の最近の動向
4-2-9 電気自動車用充電装置
4-2-10 電力貯蔵設備工事
4-2-11 分散電源工事（太陽光，風力，燃料電池）
4-2-12 LED 照明，EL 照明などの施工上の留意点
4-3 各種対策工法
4-3-1 防水対策
4-3-2 防音対策
4-3-3 防じん対策
4-3-4 防爆対策
4-3-5 電食防止対策
4-3-6 耐火と延焼防止対策
4-3-7 小動物侵入防止対策
4-3-8 耐震対策
4-3-9 免震
4-3-10 振動防止対策
4-3-11 防錆対策
4-3-12 塩害対策
4-3-13 風圧対策
4-3-14 防湿対策・防虫対策（冷凍冷蔵倉庫）
4-4 工具の特徴と目的
4-4-1 標準的主要工具の種類
4-4-2 最近の工具の動向
5章 施工品質の検証
5-1 出来形を検証する方法
5-1-1 目視による検証方法
5-1-2 記録・情報媒体による検証方法
5-2 機能・性能を検証する方法
5-2-1 目視による検証方法
5-2-2 コミッショニング
5-2-3 バリデーション
5-2-4 検証のための試験機器類
6章 現場検査および竣工引渡し
6-1 工程内中間検査
6-1-1 機材受入れ検査
6-1-2 一工程の施工検査
6-1-3 中間検査
6-1-4 機器立会検査
6-1-5 出来形検査
6-2 竣工検査
6-2-1 電気設備の試験・測定
6-2-2 試運転調整
6-2-3 自主検査
6-2-4 竣工下検査
6-2-5 官公署完成検査
6-2-6 完成検査
6-2-7 竣工検査
6-3 竣工引渡し
6-3-1 機器取扱説明
6-3-2 引渡し
6-3-3 アフターサービス
6-3-4 年次検査
7章 施工資料
7-1 電気設備施工に関する資格
7-2 資・機材の規格・種類，特性，その他
7-3 施工マニュアル，施工標準，施工要領，ほか
7-3-1 施工マニュアル
7-3-2 施工標準
7-3-3 施工要領
7-3-4 施工手順書
7-4 電気事故例
7-4-1 波及事故
7-4-2 構内事故
7-5 安全作業用用具
7-6 電気工事の関係法令
文献
Ⅴ編　運営管理
1章 運営管理一般
1-1 施設運営管理の概要
1-1-1 運営管理とは
1-1-2 運営管理業務
1-2 運転管理
1-3 保全管理
1-4 運営管理に関する法令と資格
2章 運転管理
2-1 運転管理の計画と体制
2-1-1 運転管理計画
2-1-2 運転管理体制と必要なツール
2-1-3 保安警備の計画と体制
2-2 運転管理業務
2-2-1 運転管理業務
2-2-2 その他管理業務
2-2-3 利用者サービス
3章 保全管理
3-1 保全管理の計画と体制
3-1-1 保全計画
3-1-2 保全体制
3-1-3 保全業務の評価
3-1-4 サステナブル建築
3-2 改修工事と環境対策
3-2-1 改修工事の必要性
3-2-2 環境対策
3-2-3 建築物の省エネルギーと長寿命化
3-3 保全管理に必要な技術とツール
3-3-1 保全管理に必要な診断手法
3-3-2 診断ツールと予防保全技術
4章施設の運営管理技術
4-1 ファシリティマネジメント（FM）の概要
4-1-1 FMの目的と背景
4-1-2 FM業務について
4-2 ビルディングマネジメントシステム（BMS）
4-2-1 BMSの目的と課題
4-2-2 BMS対象業務の概要
4-2-3 BMS技術の具体例
4-2-4 BMSの動向と将来像
4-3 ビルディングオートメーションシステム（BAS)
4-3-1 運転監視制御の自動化
4-3-2 遠隔監視制御システム
4-4 評価システム
4-4-1 ライフサイクルコスト（LCC）による評価
4-4-2 経済性評価
4-4-3 ライフサイクルCO2（LCCO2）による評価
4-4-4 エネルギー評価
4-4-5 熱経済性ベクトル評価
4-4-6 室内環境評価手法
4-4-7 建築環境総合性能評価システム
4-5 リスクマネジメント
4-5-1 BCP対策
4-5-2 高調波対策
4-5-3 雷害対策
4-5-4 防火・消火対策
4-5-5 地震対策
4-5-6 水防・漏水（浸透水）防止対策
4-5-7 防犯対策
4-5-8 ビル管理システム（BEMS）の利用
文献
付録
基本単位記号/単位記号と量記号（国際単位系）
索引
跋